元旦那と再婚したい！メリットや元夫が別女性と結婚した際の養育費減額ケースも解説

「元旦那と再婚をしたいけど、メリットって何だろう？」
「元旦那が私以外と再婚した場合、養育費や扶養義務はどうなるの」

元旦那との再婚や結婚に関して、このような疑問を持つことがあるでしょう。詳しくは本文で解説しますが、元旦那と再婚をする場合、メリットがあります。例えば、互いの長所短所をすでに把握していますよね。そのことにより、互いをフォローしあう動きを、結婚後すぐに実践できるでしょう。何も知らない相手と比べて、かなり過ごしやすいハズです。

なお元旦那が自分以外と再婚した場合の養育費に関してですが、減額になるケースとならないケースがあり、一概には言えません。そのため、今の時点でしっかりと理解しておく必要があります。

そこでこの記事では、元旦那と再婚した場合のメリットだけでなく、したくなる理由・手続き・成功させるコツ・別の人間と結婚した場合の養育費などを解説します。この記事を読めば、元旦那と再婚する際に悩みがちな問題の解決が可能です。「元旦那との再婚を考えているけど、どうしようかな？」と悩んでいる方は、是非読んでみてください。

元旦那と再婚をしたくなる理由

元旦那と再婚をしたくなる理由として、以下が挙げられます。

離婚の原因が解決した

元旦那と再婚をしたくなる理由として、離婚の原因が解決したことが挙げられます。問題がなくなれば、再婚がうまくいく可能性が高いからです。

具体例を挙げると、例えば夫婦が離婚した原因が「仕事の忙しさによるすれ違い」だった場合、元旦那が転職して生活の余裕を取り戻したことで、もう一度一緒に暮らすことを考えるきっかけになることがあります。相手の性格や態度に対しての不満が原因だった場合に、離婚後の時間を経てお互いが冷静に自分を見つめ直し、性格的な成長を遂げることで再婚への道が開けるでしょう。

一方、過去のトラウマや周囲の反応を気にして再婚に迷う人もいます。こうした悩みを解決するためには、まず冷静に問題が本当に解消されているかを見極め、周囲の信頼できる人に相談して客観的な意見をもらうことが効果的です。それにより、再婚の選択が感情的なものではなく、現実的な判断に基づくものになるでしょう。

子供の気持ちを最優先にした

元旦那と再婚をしたくなる理由として、子どもの気持ちを最優先にすることもあります。生みの親が揃った家庭は、子供にとってやはり安心感があるからです。

たとえば、離婚後も元夫と子どもが定期的に会い、親子関係を維持していた場合、子どもは「両親が一緒にいる方が安心できる」と感じる可能性があります。少なくとも、血がつながっていない相手よりは、安心する可能性が高いでしょう。この気持ちを大切にするため、元夫婦が再び一緒になる選択を考えることがあります。

特に思春期の子どもにとって、家族が分かれている状況はストレスや不安の要因になることがあります。このような中で、親が再婚して家族として再びまとまることで、子どもの心が落ち着き、学業や生活にも良い影響を与えることがあります。

しかし、再婚が本当に子どもにとって最善かどうかを見極めることは重要です。これを解決するには、親子で気持ちを共有し、第三者や専門家の意見を取り入れることが有効です。親族への相談や家族カウンセリングを活用し、再婚が適切な選択肢であるかを慎重に判断することで、子どもの幸せを第一に考えた再婚を実現できます。

元旦那と再婚をするメリット

元旦那と再婚をするメリットとして以下があります。

互いの長所短所を把握している

元旦那と再婚するメリットとして互いの長所短所を把握している点が挙げられます。理由は、既に知っている部分が多く、新しい問題を減らせるからです。

具体的には、例えば元旦那の食べ物の好みや癖、苦手なことなどを既に理解しているので、新しい関係を始める際の摩擦が少なくなります。食に限らず、服装・趣味・金銭感覚など、多くの分野でこのことはプラスに働くでしょう。

また、前の結婚でうまくいかなかった原因を冷静に振り返り、それを改善する方法を知っているため、同じ失敗を繰り返す可能性が減ります。たとえば、元旦那が家事が苦手であれば、その部分を補う工夫を再婚後に取り入れることができます。「ここは自分がやるから、代わりにこの部分を手伝ってほしい」と言えば、自分の負担も減り一石二鳥でしょう。

一方で、再婚しても以前の結婚生活の嫌な記憶が影響する場合があります。これを解決するためには、再婚前にお互いがしっかりと話し合い、前の結婚で起きた問題を正直に共有して、改善策を決めておくことが重要です。このようにして、互いの長所を生かし短所を補い合うことで、新しいスタートをより良いものにできます。

離婚で得た学びを活かし改善可能

元旦那と再婚する際、離婚で得た学びを活かして改善できる可能性が高いです。過去の失敗を踏まえて、関係をより良いものにできる可能性が高いからです。

具体的に言うと、例えば以前の結婚生活で「家事や育児の分担が不公平だった」「相手の気持ちを理解できていなかった」といった問題があったとします。家事や育児の負担が片方に偏っていた場合、疲労感や不満が蓄積され、コミュニケーションの断絶につながることが多いです。特に、働きながら家事や育児を担う側にとっては、「自分だけが大変」という感情が強くなることがあります。

再婚後はその点を話し合い、改善できるでしょう。たとえば、「家事の役割分担表を作成し、週ごとに交代する」「育児は朝は片方、夜はもう片方が担当する」といった形で、視覚的に負担を見える化します。また、柔軟性を持たせて、「どうしても忙しい時は助け合う」という心構えも大切です。

このように、過去の経験から得た教訓を活かすことで、前よりも穏やかで協力的な関係を築けるのです。一方、再婚後も同じ問題が繰り返されるリスクがあります。それを避けるには、再婚前にしっかりとしたカウンセリングを受けたり、具体的な改善プランを一緒に作成することが重要です。これにより、過去の失敗を糧にして、新しい生活をより充実したものにできます。

元旦那と再婚をする際の手順を解説

ここでは、元旦那と再婚をする際の手順を解説します。

特殊な手続きは必要ない

元旦那と再婚する際、特殊な手続きは必要ありません。理由は、法律上、離婚経験者同士の再婚は通常の結婚手続きと同じ流れで進められるためです。

例えば、離婚後に復縁を決めた場合でも、婚姻届を役所に提出するだけで手続きが完了します。ただし、新しい婚姻関係を登録するため、通常の結婚と同じように戸籍謄本や住民票などの必要書類を揃える必要があります。詳しくは以下の通り。

特筆すべきは届け先。実は新本籍地は自由に決められるのです。新本籍地は、2人が初めて出会った場所・付き合うことになった場所・プロポーズをした地域・最初に旅行に行った名所など、思い出の地を新本籍地にしてみるとロマンチックかもしれません。

ただし、手続きを段取りよく進めたいのであれば、、引っ越し先の役所に婚姻届を提出するのがおすすめです。万が一、不備があり役所に再訪しなくてはならなくなった場合でも、足を運びやすくなります。よく考えて検討するのが良いでしょう。

再婚禁止期間がなくなったのですぐに再婚できる

再婚禁止期間がなくなったことにより、元旦那と今すぐにでも再婚できるようになりました。以下のように2024年4月1日に、女性の再婚禁止期間が廃止されたからです。

再婚禁止期間がなくなったことにより、元旦那と今すぐにでも再婚できるようになりました。以下のように2024年4月1日に、女性の再婚禁止期間が廃止されたからです。

引用元：法務省｜民法等の一部を改正する法律｜21ページ目（2025年1月19日時点）

まず、そもそもなぜこのような法律があったのかと言うと、子の父親が誰であるかを明確にし、家族秩序を維持する必要があったからです。離婚・再婚時期があまりに近いと、その時期に子供ができた場合「元旦那と再婚相手のどちらの子供なのか？」が、曖昧だったわけですね。特に近代以前の時代では、DNA鑑定などの科学的手段がなく、法律的に父子関係を推定する仕組みが必要でした。「子供の父親が誰なのかはっきりしない」という深刻なトラブルを未然に防ぐために、再婚禁止期間が設けられたと考えられます。

しかし現代では科学技術の発展により、父子関係を明確に証明できるため、再婚禁止期間の目的が技術的に不要となっています。それに付け加えて、この法律は女性に対する性差別的ともいえる内容であるため、廃止となる運びとなりました。

以上のことから、元旦那と離婚後に即再婚することは法律的に問題ありません。

元旦那との再婚を成功させるコツ

元旦那との再婚を成功させるコツとして以下が挙げられます。

別れた原因を分析・改善する

元旦那との再婚を成功させるために、別れた原因を分析し改善することは重要です。理由は、過去の問題を解決しないまま再婚すると、同じ失敗を繰り返す可能性が高いためです。

たとえば、離婚の原因が「お互いの意見を聞かずにすれ違っていた」ことであれば、それを振り返り、対話の方法を改善する必要があります。日常生活での小さな会話を大事にし、相手の気持ちや意見に耳を傾ける習慣をつけることが重要です。

もし過去に「忙しさで家族の時間が取れなかった」という原因がある場合、再婚後は意識的に一緒に過ごす時間を増やし、週末には一緒に食事を作るなどの工夫が効果的です。こうした行動が「変わった」と相手に伝われば、新しい信頼関係を築く助けとなります。

ただし、原因の分析が片方だけに偏らないように注意する必要があります。これには、冷静な第三者であるカウンセラーを利用することがおすすめです。カウンセリングを活用することで、双方が自分の課題を客観的に把握し、共に改善する姿勢を持つことが可能になります。

互いの立場と気持ちを尊重する

元旦那との再婚を成功させるためには、互いの立場と気持ちを尊重することも大切です。理由は、お互いに歩み寄る姿勢が、過去の問題を乗り越え、新しい関係を築く基盤となるからです。

たとえば、以前の結婚生活で家事や育児の分担が不平等だったことが離婚の一因であれば、その点についてしっかり話し合い、今後どう改善するかを明確にする必要があります。ただ「ごめん」と謝るだけではなく、「なぜそう感じたのか」「どうして問題になったのか」を具体的に共有することが大切です。

さらに、再婚後に同じ問題が起きないように、具体的なルールや分担を決めておくと良いでしょう。たとえば、家事のスケジュールを二人で作るなどの工夫が考えられます。

一方で、過去の出来事を責め続けると、再婚の関係が再び悪化する可能性もあります。その解決策として、第三者のカウンセラーを活用することを検討すると良いです。客観的な視点からアドバイスを受けることで、冷静に互いの立場や気持ちを理解でき、再婚の成功率を高めることができるでしょう。

元旦那と再婚する際の注意点を解説

元旦那と再婚する際の注意点を解説します。

一時の感情だけで再婚をしない

元旦那と再婚する際、一時の感情だけで再婚を決めるのは避けるべきです。理由は、冷静になって考えたときに「やはりやめておけばよかった」と思う確率が高いためです。

たとえば、離婚時に「相手の生活態度が原因だった」と感じていた場合、それが再婚後も改善されていないと、また同じ不満が募ることになります。一時的な寂しさや感情に流されて再婚を決めると、冷静にお互いの変化や改善点を見極める機会を失います。

さらに、再婚後に「やはり前と変わらない」と気づいたとき、子どもや周囲の人間関係にも影響が出ることがあります。特に、子どもがいる場合、再婚が安定しないと新しい環境に適応できず、不安定な生活を強いられる可能性があるのです。

この問題を解決するには、まず離婚原因をお互いに深く話し合い、それが本当に解決されているか確認することが重要です。そして、再婚を決める前に一定期間、お互いに時間をかけて付き合い直し、変化や成長をしっかり確認することで、感情に流されずに冷静な判断を下すことができます。

離婚原因を100%解消せずに再婚しない

元旦那と再婚する際、離婚原因を100%解消せずに再婚をするのはやめたほうが良いです。離婚原因が残ったままだと、同じ問題が再発して再び関係が破綻する可能性が高いためです。

たとえば、夫婦間のすれ違いや、生活習慣の不一致が離婚の理由だった場合、再婚する前に話し合いをしっかり行わなければなりません。仮に家事分担が離婚の原因だったとし、以前は片方が家事をすべて抱え込んでいたために不満が積もっていたとします。

再婚後もその状態が続けば、同じストレスが再び生まれるでしょう。この場合、家事分担の具体的なルールを話し合い、どちらも納得できる形にする必要があります。また、根本的な問題を解消せずに再婚すると、相手に対する期待と現実のギャップがさらに大きくなるリスクがあります。

解決策としては、再婚前にカウンセリングや専門家のアドバイスを受けることが有効です。客観的な視点を取り入れることで、問題の本質を見極め、再婚に向けて準備を進めることができます。これにより、離婚原因を完全に解決し、円満な再スタートを切れる可能性が高まります。

元旦那以外の男性と再婚する際に気を付けること

元旦那以外の男性と再婚する際に気を付けることとして、以下が挙げられます。

子供の意見を聞く

元旦那以外の男性と再婚する際に、子どもの意見を聞くことは重要です。理由は、子どもが新しい家庭環境に適応しやすくなり、安心感を持つためです。

たとえば、親が子どもの意見を無視して再婚を決めると、子どもは「自分の気持ちが大切にされていない」と感じることがあります。こうした場合、再婚相手に反発したり、新しい家庭に馴染むのが難しくなる可能性があります。一歩深く考えると、子どもにとって再婚は自分の生活にも影響を与える大きな変化です。子どもの意見を聞くことで、こうした不安を事前に把握し、対応する準備ができます。

一方で、子どもの意見をそのまま全て受け入れる必要はありません。親としての判断も大切です。子どもと率直に話し合いながら、再婚についての気持ちや不安を共有し、再婚相手を紹介する場を設けて段階的に信頼関係を築くのがベターでしょう。これにより、子どもが新しい生活にスムーズに適応できる環境を作ることができます。

再婚相手と面会交流に関する話し合いをする

元旦那以外の男性と再婚する際、面会交流に関する話し合いを再婚相手とするのは極めて重要です。子どもの安定した成長と再婚家庭の円満な関係を築くためです。

具体例を挙げると、再婚後、子どもが前の父親と会うたびに再婚相手が不快に感じたり、不信感を抱いたりするケースがどうしてもあります。前の父親との交流が再婚相手に知らされていない場合、突然の面会がトラブルを引き起こすこともあり得るでしょう。再婚相手も人間であるため、このような感情的な反応を示すのも無理はありません。

こうした問題を避けるために、再婚前に新しいパートナーと子どもの面会交流の頻度や場所について話し合い、互いの意見を尊重することが求められます。さらに、子どもにとっては新しい家族と過ごす時間と、前の親とのつながりのバランスが重要です。そのため、新しい生活に溶け込むのを助けると同時に、子どもの気持ちを大切にする姿勢が大切です。

これらを円滑に進めるには、家庭裁判所や専門家に相談し、面会交流の具体的なルールを定めることが効果的です。これにより、全員が納得する形で新しい家庭環境を築きやすくなります。

元旦那が再婚した際の養育費・扶養義務を解説

ここでは、元旦那が再婚した際の養育費・扶養義務を解説します。

養育費が減額・打ち切りになる可能性がある4つの条件

元旦那が再婚した際の養育費・扶養義務として、養育費が減額・打ち切りになる可能性がある4つの条件は以下の通りです。

まず元旦那が再婚後に新たな子どもが生まれた場合、扶養すべき家族が増えるため、元配偶者や裁判所が養育費の再検討を求めることがあります。ただし、元の子どもの養育費が完全に打ち切られることは通常ありません。新しい子どもと以前の子どもに平等な扶養義務があるため、負担のバランスを取る形で調整されることがあります。

次に、養育費の額は支払い義務者の収入に基づいて決定されているため、収入が著しく減少した場合には、減額を請求できる場合があります。これは失業、病気、事業の失敗などが理由となる場合が多いです。例えば収入が1000万円から200万円になったのに、数百万円を支払い続けるのは無理がありますよね。そのため、減額の可能性があります。なお減額が認められるには、収入の減少が一時的なものではなく、継続的なものであることが求められます。

3つ目として、子どもが再婚相手と養子縁組をした場合、法律上、再婚相手が新たな扶養義務者となるため、元旦那の養育費の支払い義務は原則として終了します。ただし、あくまで原則なので、話し合いによっては「大学を卒業するまで」などのような特例が設けられる可能性もあります。養子縁組が成立していない場合は、再婚のみでは養育費が打ち切られる理由にはなりません。

最後に、親権者の収入が大幅に増加し、子どもの生活費を十分に賄える状態になった場合、養育費の減額が認められることがあります。ただし、単に収入が増えただけでは、減額が認められる可能性は低いです。養育費は子どもの生活水準を維持するためのものであるため、親権者の収入増加が子どもの生活に大きな影響を与える場合に限られます。

ただし、上記4つともに、実際には個別の状況や裁判所の判断によるため、必ずしも減額や打ち切りが認められるとは限りません。詳しくは弁護士などに相談することをおすすめします。

養育費が減額・打ち切りになりにくい3つの条件

養育費が減額・打ち切りになりにくい3つの条件として、以下が挙げられます。

自己都合退職による収入低下は、意図的に働かない選択とも解釈される場合があります。そのため、裁判所はこれを「収入低下の正当な理由」と認めにくく、養育費の減額や打ち切りを判断しにくい傾向があります。支払い義務者が再就職の努力を怠っている場合、裁判所は「潜在的稼得能力（働けば稼げる収入）」を考慮して、以前と同じ水準の養育費を維持する可能性があるでしょう。

2つ目に、再婚相手が働いて収入を得ている場合、その収入は基本的に養育費の計算に直接影響しません。養育費は、支払い義務者個人の収入や経済状況を基に算定されるため、再婚相手の収入は関係ないとされるのが原則です。

最後に、養育費支払い義務者が再婚し、再婚相手の子どもと養子縁組をしない場合、法的にはその子どもを扶養する義務がないため、養育費の減額や打ち切りにはつながりにくいです。養子縁組をしない限り、再婚相手の子どもは支払い義務者の扶養対象にはならず、これを理由に「扶養家族が増えた」と主張することは難しいでしょう。